英国の研究チームが「Frontiers in Cognition」で発表した研究によると、バイリンガルの母親と3～4歳の子どもが一緒に遊ぶ際、母親の母国語でも習得した第二言語（英語）でも、脳活動（神経同期）が同程度に同期することが判明した。社会的相互作用時に見られるこの神経同期は、親子の絆やコミュニケーションに重要であり、特に意思決定や感情に関わる前頭前野で強く現れた。この結果は、第二言語の使用が親子間の脳のつながりを妨げないことを示唆しており、バイリンガルの子どもが健全なコミュニケーションと学習を支援できるという利点を強調している。

Springwiseの「オープンイノベーションウィークリー」が、今週の注目イノベーションを紹介。ドイツのAMSilkはバイオエンジニアリングシルクをバレンシアガのコレクションに採用し、米国Electrified Thermal Solutionsは初の産業用蓄熱システムを稼働させた。日本では東急不動産が支援するSakura Deeptech Shibuya Acceleratorが窓掃除ロボットなどのスタートアップを育成し、成田空港はイノベーションハブを新設。三菱重工業とバンドン工科大学はアンモニア燃料研究で提携し、スペインのバレンシア大学は食品安全のための抗菌酵素開発スピンアウト企業を設立した。これらの取り組みは、持続可能性、効率性、健康への貢献を示している。

東京理科大学の設楽勲准教授らの研究チームが、ウェアラブルバイオセンサーの量産化に向けた大きな障壁を克服する「水性酵素インク」を開発した。従来の酵素バイオ燃料電池（EBFC）の製造は、炭素電極の印刷、酵素・メディエーター溶液の滴下塗布、乾燥という複数の工程を要し、品質のばらつきや大量生産の困難さが課題だった。新開発のインクは、メソポーラスカーボン・化学メディエーター・新型水性バインダー（POLYSOL）・増粘剤（カルボキシメチルセルロース）を混合した処方で、乳酸酸化酵素やグルコースデヒドロゲナーゼなどの目的酵素を加えるだけで、スクリーン印刷による一工程での電極形成が可能となった。有機溶媒不使用のため酵素活性が維持され、従来の滴下塗布電極が数分〜数時間で活性が半減以下になるのに対し、酵素インク電極は長時間にわたり安定したパフォーマンスを発揮。乳酸／酸素バイオ燃料電池では最大出力165 μW/cm²・動作電圧0.63Vを達成し、Bluetooth Low Energyによる自己給電ワイヤレス計測も実証済みだ。400mの基材への連続ロールtoロール印刷も実証しており、1デバイスあたり約10円での低コスト生産が視野に入る。2030年ごろの実用化を目指している。

NITEは、海洋生分解性プラスチックの微生物による分解を効率的に評価・解析する新たな分析法を開発した。この手法は、気相中の二酸化炭素測定と液相中の分解生成物解析を組み合わせることで、多検体の生分解性評価と詳細な分解様式解析を可能にする。これにより、新素材や製品開発の加速、プラスチック表面の微生物生態系（プラスティスフィア）における微生物間の関係理解、海洋での生分解メカニズムに関する知見蓄積が期待され、新たな海洋生分解性プラスチックの開発に貢献する。